温泉

温泉、主に温泉の効能、健康効果について扱う。日本における温泉は「温泉法」によって、以下のように定義されている1。

第二条この法律で「温泉」とは、地中からゆう出する温水、鉱水及び水蒸気その他のガス（炭化水素を主成分とする天然ガスを除く。）で、別表に掲げる温度又は物質を有するものをいう。

現行の温泉法の解釈では、①湧出時の泉温が25度以上1である、②指定された特定の成分や溶存物質の総量が規定以上にある、という項目のうちいずれか一つを満たしていれば温泉となる23。つまり、水蒸気やガスなどの液体状態でないものも温泉に含まれる。 本項では、この「温泉法」を踏まえ、温泉の、特に健康効果あるいは温泉の療法的な考え方、および、これらの前提となっている「温泉法」そのものへの評定を行う。

温泉の健康効果については、いくつかの視点から議論が必要である。初めに、前提となる「温泉法」について言及する。

「温泉法」における温泉の定義は語句説明で述べたとおりである。しかし、現行の温泉法解釈によると、前述①、②の条件のうちいずれか一つでも満たしていれば「温泉」となる。そのため、温度が25度以上であればたとえ医薬効果の有効性を担保する物質が一つも存在しなくても温泉と認められ、「温泉法」による適用を受けることとなる。また、「温泉法」第18条（温泉の成分等の掲示）では以下のような規定がある。

• 第十八条温泉を公共の浴用又は飲用に供する者は、施設内の見やすい場所に、環境省令で定めるところにより、次に掲げる事項を掲示しなければならない。
• 一 温泉の成分
• 二 禁忌症
• 三 入浴又は飲用上の注意
• 四 前三号に掲げるもののほか、入浴又は飲用上必要な情報として環境省令で定めるもの
• ２ 前項の規定による掲示は、次条第一項の登録を受けた者（以下「登録分析機関」という。）の行う温泉成分分析（当該掲示のために行う温泉の成分についての分析及び検査をいう。以下同じ。）の結果に基づいてしなければならない。
• ３ 温泉を公共の浴用又は飲用に供する者は、政令で定める期間ごとに前項の温泉成分分析を受け、その結果についての通知を受けた日から起算して三十日以内に、当該結果に基づき、第一項の規定による掲示の内容を変更しなければならない。
• ４ 温泉を公共の浴用又は飲用に供する者は、第一項の規定による掲示をし、又はその内容を変更しようとするときは、環境省令で定めるところにより、あらかじめ、その内容を都道府県知事に届け出なければならない。
• ５ 都道府県知事は、第一項の施設において入浴する者又は同項の温泉を飲料として摂取する者の健康を保護するために必要があると認めるときは、前項の規定による届出に係る掲示の内容を変更すべきことを命ずることができる。

ここでは「成分の掲示」に主眼が置かれているため特定の医薬的効能については明示化されていない。ただし、温泉の「飲用」および「禁忌症」の掲示について記述されている。
また、環境省によると、第18条において温泉の適応症における掲示の義務付けをしない理由について、温泉に何らかの医薬的効果があることを暗黙の前提としていることがうかがえ2、“公衆衛生の確保のためであるとの考え”といった表現の背景が推定される。

要するに、地中から湧き出た摂氏25度以上のただの水が、「温泉法」の定める“温泉”とされ、「飲用」や「禁忌症」の対象となり、医薬的効果が保証されることになるという原理上の問題を抱えているといえる。
さらに、「環自総発第1407012号平成26年7月1日付け環境省自然環境局長通知」では「温泉法」第18条、及び「鉱泉分析法指針（平成26年改訂）」について、次のような「技術的助言」を送っている4。

• ３．療養泉の適応症 温泉療養を行うにあたっては、以下の点を理解して行う必要がある。
• ① 温泉療養の効用は、温泉の含有成分などの化学的因子、温熱その他の物理的因子、温泉地の地勢及び気候、利用者の生活リズムの変化その他諸般によって起こる総合作用による心理反応などを含む生体反応であること。
• ② 温泉療養は、特定の病気を治癒させるよりも、療養を行う人の持つ症状、苦痛を軽減し、健康の回復、増進を図ることで全体的改善効用を得ることを目的とすること。
• ③ 温泉療養は短期間でも精神的なリフレッシュなど相応の効用が得られるが、十分な効用を得るためには通常２～３週間の療養期間を適当とすること。
• ④ 適応症でも、その病期又は療養を行う人の状態によっては悪化する場合があるので、温泉療養は専門的知識を有する医師による薬物、運動と休養、睡眠、食事などを含む指示、指導のもとに行うことが望ましいこと。
• ⑤ 従来より、適応症については、その効用は総合作用による心理反応などを含む生体反応によるもので、温泉の成分のみによって各温泉の効用を確定することは困難であること等から、その掲示の内容については引き続き知事の判断に委ねることとしていること。

（１）療養泉の適応症の掲示基準

適応症という表現で、療養泉に何らかの医薬的効能があることが前提とされている。
この「療養泉」とは何であろうか。定義としては先に述べた「温泉」とほとんど変わらない。ごく大ざっぱに説明すると療養泉とは、温泉の定義から水蒸気やガスを除いた「鉱泉」の定義内における、さらにその中で「特に治療の目的に共し得るもの」とされている5。たとえば地中から湧き出る25度以上の水であれば、温泉であり鉱泉であり療養泉であると定義される。これは鉱泉、療養泉ともに、「源泉から摂取されるときの温度が摂氏25度以上」という条件が満たされていればそれと定義されるためである。そのため、医薬効果を担保する物質が含有されていなくても「温泉法」やその他の政府の勧告の適用を受ける、という疑問が浮かぶ。

ややこしい話であるが、要点だけをかいつまむと次のようになる。地中から湧き出た摂氏25度以上の水は、含有物質がなくとも温泉と定義できるため「温泉法」や「療養泉の一般的適応症（浴用）」などの勧告の対象となる。地中から湧き出た25度以上のものならばただの“水”でも“温泉”であるということさえでき、誤解を招く定義であると指摘できる。
前提となる「温泉法」の定義に疑問がみられ、温泉の健康効果としての論理性の障害となっていることが指摘される。

次に、「温泉法」そのものに対する議論を抜きにした温泉の効能について述べる。
温泉の医学的な効能については大別すると次のように示される。まず、温泉の物理的因子による効果（温熱効果、浮力による効果、静水圧による効果）、次に化学的因子による効果（含有成分による効果）、そして転地効果（「温泉地に行く」ことなどによる効果）である67。物理的因子は換言すると、一般的な入浴によって得られる健康効果と同様の効果があるという意味である。一方、温泉の健康効果という意味において特に強調すべきは化学的因子と転地効果である。

総じて、これらが理論として大きな矛盾を抱えているわけではないが、中には半経験的に語られている効能もあることが指摘されており、作用機序がきちんと説明されていないこともある。
たとえば、少量の放射線であれば健康効果がある、というホルミシス効果については作用機序その他理論面において意見が分かれている。反対に、温泉のアトピー性皮膚炎への有効性、動脈硬化性閉塞症などについては、それぞれ酸性泉＋マンガン＋ヨウ素含有泉の培地では雑菌が増殖しないこと、塩類泉では保温が認められ、二酸化炭素、硫化水素による血管拡張作用が認められることなど、理論面も説明されている。

論理性の項目で述べたように、「温泉法」による温泉の定義に疑義がある。そのため、成分は水道水と変わらなくても、“地中から湧き出て摂氏25度以上である”という理由によって健康効果がある温泉とされ、法律による支えがある状態である。

一方、こうした前提を抜きにして考えると、全般として物理的効果については現在の学術的知見と合致する。化学的効果の根拠は「含有成分の経皮吸収」と「飲泉による含有成分の吸収」とされている89が、既存の知見と整合性のとれる考え方だといえる。たとえばアトピー性皮膚炎の治療においては、抗炎症薬使用の前段階として1日1回の入浴と刺激の少ない石鹸の使用を指導される10。温泉の場合、特定の泉質が雑菌の繁殖を防ぐという効果の作用機序が明らかになっており化学的知見と合致する。また、転地効果によるストレス解消なども、ごく一般的な心理効果と矛盾しない。

他に、温泉浴が真湯浴に比べてより高温の入浴が可能であることなども明らかになっており、その面からの研究を盛んにすることによって独自性が高まることも指摘されている11。ただし、論理性の項目で述べたホルミシス効果など、作用機序において不明瞭な点のあるものも多く、エビデンスが不十分との指摘もある12。

温泉を広い意味での“入浴”と捉えるならば、これはヒトだけでなく他の動物にも適用でき得る、“現代の生命活動”においてはほぼ必須の行為といえる。他にも疲労回復やストレス軽減など、多くの人が抱える問題に対処できる有効な手段である。

温泉の効能については、厳密な効果が研究されている一方、具体的な健康効果について誤解を招きやすいという側面がある。つまり、温泉にただ浸かるだけで対象疾患が“完治する”ような思い込みの効果を使用者が感じやすいということである。これは、効能の「掲示」における問題が大きいと推察でき、厳密な科学主義に徹するならば何らかの対処が必要かもしれない。また、この遠因として、温泉の効能が半ば経験的な蓄積に頼っており、理論的な支えのないものが多いことが挙げられる。

日本では「日本温泉気候物理医学会」において温泉の医薬的効果の研究が盛んである。「温泉法」改正の際にも政府議論の参考情報とされるなど、実質的に“御用達”といってよく、温泉の理学療法、作業療法、リハビリテーション医学的な利用などいくつかの角度からデータが収集されている。

直接的な効果としては、前述したアトピー性皮膚炎への効果、関節リウマチ（ＲＡ）などからくる痛みへの鎮痛効果、また、糖尿病による合併症（動脈硬化症）への効果を示唆するデータがある（たとえば131415など） 。間接的な効果としては、温泉や入浴習慣と要介護認定との関連性についての疫学研究（コホート研究）など大規模な研究がある16。

ただし、温泉の効能については科学的なエビデンスを“どこに”求めていくかについて議論が起こっている17。というのも、単純に温泉を持ってきて、飲むかあるいは皮膚に塗ったら病気が治るなどということを実証するのは困難であり、また、それを直ちに温泉の効果とすべきではないとの指摘が研究者だけでなく政府内からもなされているからである。
厳密な科学主義に立脚すべきか、民間療法的な治療法として活路を見出していくべきかについては研究者によっても意見がわかれており、研究データの質にバラツキがある遠因であると推定される。

「日本温泉科学会」や「日本温泉気候物理医学会」において研究データが多くあり、温泉成分の研究もおこなわれている。定量的な測定が行われており、一定の成果が出ているといえる。ただし、他の通常医学領域と比較した場合、研究の質において不十分だという指摘は研究者内部でも問題視されている。具体的にはRCT（ランダム化比較対照試験）やコホート研究の量が少ないことが挙げられる。

一方で、主にリハビリテーション医学の観点から温泉効果においてRCTを実施することの困難性も訴えられており、実験にかなりの工夫を凝らさなければならないことも研究量が少ない要因といえる。リハビリテーション治療では対照群に対して治療を全くしないことは倫理的な面から出来ないため、何を選択するかなどに工夫を要するのである。

厳密に温泉による効果を測定したといえるデータもあればそうでないものもある。代表的な例として、温泉におけるアトピー性皮膚炎への効果が挙げられる。分子生物学的な解明が進められており、特定の泉質（草津温泉など）における殺菌作用が実証されている。

一方、放射能泉におけるホルミシス効果など、作用機序が不明なままデータが収集されている研究もあり、科学的根拠として疑問符がつく。

温泉の効能として、化学的効果や転地効果まで含めて実験がコントロールされている研究にはアトピー性皮膚炎、鎮痛効果、血管拡張作用などがある。一方で不確実な研究の代表例として放射能泉があり、科学的根拠として不明瞭なのが実態である。

一方、温泉の禁忌については見直されてきており、“どういう対象が”“どのくらい湯につかると（湯を飲むと）”“悪影響があるか”について研究が進められている。たとえば、昭和57年の「温泉法」の規定では妊婦は温泉に入ることは禁忌症として扱われていたが、明確な根拠がないとして平成26年の改訂にて撤廃されている18。

データ予測が困難な理由として、温泉の成分は時間経過とともに変化していくということが挙げられる。たとえば、ある温泉で効能が確認されたとしてもそれは恒久的なものではなく（政府は「温泉法」第18条に基づいた成分表の提示における再分析を10年ごとに行うことを義務付けている）、温泉の総合的な作用とした場合“どういう対象が”“どのくらい湯につかれば”“どのような効果が得られるか”ということを厳密化することは難しいのである。

研究については「日本温泉科学会」や「日本温泉気候物理医学会」など、定期的に学会誌を刊行し、かつ成果発表もオープンな団体がある。「日本温泉気候物理医学会」は日本医学会に加盟しており、温泉の健康効果について専門的に研究している。
温泉自体は「温泉法」によって保護された公共物であり、政府あるいは各都道府県の首長の管理下に置かれている。

温泉においてはその定義付けの時点から「伝統」「文化」的な意味と、「科学」的な意味とが折衝を重ねながら成立してきた経緯がある。
たとえば、「温泉法」の立法における法案提案理由において、当時の厚生委員会では以下のような説明がなされている19。

ここでは、温泉における古来よりの療養的、「科学」的意味を暗黙として認めつつ、温泉を資源として保護し「文化」として発信していくことが前面に出されている。温泉の療養的側面についての言及は「温泉法」の主務官庁が当時の厚生省であったためと推察でき（現在は環境省）、これが禁忌や効能などの掲示義務にもつながっていると考えられる。

「温泉法」は、温泉を「科学する」ことと「文化や伝統とする」ことが半々に織り込められた折衷案であると考えられ、これが昭和23年ごろの世相を反映したものとの見方もできる。あるいは新憲法（日本国憲法）施行により生じた諸問題から「温泉法」の立法を迫られたとも推定できる。現に「温泉法」は、今日では考えられないほど短時間で立法化され、短い期間で審議されたとの指摘がある2。

2016年までに「温泉法」は三度の改正を経ているが、それらの国会での審議においても「科学」と「文化」の共存が続いていると指摘できる。以下に注目すべき議論を抜粋する（以下（）カッコ内は筆者編集20）。

以上のように、温泉の効果については慎重に見直されながら議論が進められている。他に議論という意味では、温泉の効能（禁忌）として昭和57年までの規定と現在の規定が異なっていることがあげられる。たとえば、以前は温泉への妊婦の入浴は禁忌症となっていたにもかかわらず、科学的根拠なしとして現在は取り外されている。一方で、放射能泉など、明確なエビデンスがないまま法律によって効能が保証されているものもある。

日本において「温泉法」は60年の歴史や伝統があり、また、温泉自体も古来よりの文化的意義が大きい。ただし温泉の療養効果についても見過ごせず、これは基本的には科学的知見に立脚すべきであるが、文化や伝統などとの総合的な観点も忘れてはならないとされている。温泉効果の議論では、「文化」「伝統」と「科学」という対立しがちな要素が繋ぎ合わされながら折衷されているといえる。

温泉の社会での有用性は高い。高い有用性ゆえに「文化」「伝統」と「科学」との折衝が起こっているとも推察できる。温泉の具体的な効能については現在究明されてきており、成果も出ている。

一方、温泉の効能について「科学」だけではない多角的な視点から評価すべきという歴史的な議論があり、法律的にもそのように位置づけてられてきたことがうかがえる。過去の「伝統」によって守られてきた効果を現代の「科学」が検証する、という免れえない構図に現在も晒されており、掲示されている効能をどれくらい信頼できるかについては慎重な対応が必要である。

温泉に関しては「温泉法」の立法、および三度の法改正段階において、「文化」「伝統」的な側面と「科学」的な側面とが入り混じった状態で議論されており、「科学」というモノの見方のみで扱うことが難しい事象であったことが推定される。
温泉をどのように取り扱うべきか自体に（法律的、歴史的な問題に由来した）議論があり、科学という視点はそこから派生した一側面にすぎないとさえいえる。実際に、温泉の療法的側面については「日本温泉気候物理医学会」などが積極的に研究発表を行っているが、他の医学領域と比較した場合の研究の質のバラツキの大きさについて指摘があり、国会内での温泉の「伝統」「文化」的面での議論も相まって、政策反映まで至らないのが現状だといえる。

また、大きな課題は前提とされている温泉そのものの定義に疑義が見られることである。これは、社会が温泉をどのように扱うかという問題を孕んでいるといえ、今後、より洗練された社会的合意形成が必要な分野といえる。